MOONLIT RAIN

インターネット上の広告分野で最大規模のシェアを誇るグーグルが、テレビ広告分野に参入することを決定しました。
広告分野としてはテレビが最大規模ですから、市場としては魅力的なんでしょうが、果たしてどうなるでしょうか。

Googleがテレビ広告ビジネスに参入した。Googleがテレビ広告に参入するとの噂は何カ月か前から流れていた。

　Googleは米国時間4月2日、EchoStar Satelliteと提携して、DISH Networkが米国で展開する125の衛星放送ネットワーク用に広告を販売すると発表した。これにより、Googleが、年間売上106億ドルを稼ぎ出すオンライン広告ビジネスを擁して、いかにテレビ広告ビジネスを征服しようとしているのかの一端が示されたことになる。

（以下略）

グーグル、テレビ広告ビジネスに参入--EchoStar Satelliteと提携（CNET JAPAN）

今の、不特定の多数の人間に向けたテレビCMのシステムには無駄があるため、グーグルの行っている広告のようにユーザーにマッチングさせた広告を送ることが出来たら効果は絶大でしょう。

例えば、私がテレビ東京を視ていたときに都知事選のCMが流れました。私は首都圏に住んでいても都民ではないので、このCMに無駄があるのは明かです。
広告主にとっても無駄な広告費をかけるのは本意ではないでしょう。

しかし、だからといってグーグルのこのビジネスが成功するかどうかは不透明です。
現に以前グーグルが手がけようとしたラジオ広告はも苦戦しているようですし、雑誌広告も失敗しているようです（CNET JAPAN同記事より）。


サービスとしては魅力的なので、後はビジネスの運び方と技術開発が上手くいくかに掛ってるんでしょうけど。

医師の信頼が揺らぐ最近、時には資格すら持っていないいわゆる「闇医者」が摘発されるようなニュースも報道されることがあります。
それが漫画のブラックジャックのような天才医師だったら実害はないのですが、そんな闇医者など実在しないのが現実です。

そんな背景を受けてか、厚生労働省が医師と歯科医師の国家資格の有無を調べられる検索システムを作り上げました。

厚生労働省は4月1日、医師、および歯科医師の有資格者の情報をネットで確認できるシステム「医師等資格確認検索」を開設した。

　同サイトは、2005年12月にまとめられた「医師等の行政処分のあり方等に関する検討会」の報告書で、無資格者の医療行為を防止する目的から、医師の資格確認をウェブで行うことを提言。2006年に医師法、および歯科医師法が改正され、医師の氏名、性別、登録年月日、行政処分に関する情報の公開が可能になった。

（以下略）

ネットで医師の情報検索--厚労省が新システムを始動（CNET JAPAN）

<医師等資格確認検索>
http://licenseif.mhlw.go.jp/search/top.jsp


さて、それで実際かかりつけの医師が本当に医師資格を持っているかどうかを調べてみようと財布の中の診察券を取り出してふと気付きました。
その医院の先生のフルネームが判らないのです。

このシステムでは、調べる上で性別と姓名の両方を入れなければならないのですが、手元の診察券には先生のフルネームが書いてあるものはごく少数です。判るのは○○クリニックの○○という名字の漢字くらいです。
これでは調べようがありません。

おそらく、皆さんの手元にある診察券も似たような感じだと思いますし、フルネームを覚えている先生の人数は少ないと思います。


しかし、「危ない」医師がいるのも事実です。もしそのような先生に出会ったら、この検索システムの存在を覚えておいて、使ってみてください。